【投資初心者向け】PERとは?使い方から赤字企業の株価指標まで徹底解説
株式投資を始めると必ず目にする「PER」。これが何を示し、どう使えばいいのか、迷う方も多いのではないでしょうか。この記事では、PERの基本的な活用方法から、業界ごとの平均、そして赤字企業をどう評価すればよいかまで、分かりやすく解説します。
PER(株価収益率)の活用方法
PER(Price Earnings Ratio:株価収益率)は、株価が1株当たりの純利益(EPS)の何倍かを示す指標です。この数値が低いほど、企業の利益創出力に対して株価が「割安」であると判断できます。
計算式
PER (倍) = 株価 ÷ 1株当たり純利益 (EPS)
活用ポイント
- 割安・割高の目安: 一般的にPERは15倍が一つの目安とされます。これを下回れば割安、上回れば割高と判断する材料になります。
- 同業他社との比較: PERの水準は業界によって大きく異なります。成長期待の高いIT業界はPERが高く、景気に左右されやすい成熟産業は低くなる傾向があります。そのため、同じ業界の競合他社と比較することが非常に重要です。
- 企業の成長性を考慮: 将来の成長期待が高い企業は、PERが高くなる傾向があります。PERが高いからといって単純に「割高」と判断せず、その背景にある成長性を分析しましょう。
- 将来予測のPERを見る: 投資判断では、過去の実績よりも将来の予測が重視されます。来期の利益予想を元にした「予想PER」を確認することが大切です。
注意点
PERは万能な指標ではありません。特別な利益や損失があった期は、PERが実態とかけ離れた数値になることがあります。他の指標と組み合わせて総合的に判断するようにしましょう。
各業界の平均PER
PERの適正水準は業界によって異なります。投資判断の際は、投資したい企業のPERを業界平均と比較することが有効です。
平均PERの調べ方
- 日本取引所グループ(JPX): 市場別や業種別の平均PER、PBRなどの公式データを毎月公表しています。
- 証券会社のウェブサイト: 各証券会社が提供する投資情報ツールで、詳細な業種別データを確認できます。
業界による傾向の例
- PERが高い傾向の業界: 情報・通信業、サービス業など、成長期待が高い業界。
- PERが低い傾向の業界: 銀行業、建設業、鉄鋼業など、景気変動の影響を受けやすい成熟した業界。
赤字企業の場合、何を指標にするべきか?
企業が赤字(純利益がマイナス)の場合、PERは算出できず、指標として使えません。その場合は、利益以外の要素を基準にした代替指標で企業価値を評価します。
1. PBR (株価純資産倍率)
PBR(Price Book-value Ratio)は、株価が1株当たりの純資産(BPS)の何倍かを示す指標です。企業の資産面から株価の割安性を判断します。
PBR (倍) = 株価 ÷ 1株当たり純資産 (BPS)
- 見方: PBRが1倍を下回ると、株価が企業の解散価値よりも安い「超割安」水準と判断できます。
- 適した企業: 銀行や不動産業など、多くの資産を持つ企業の価値評価に適しています。
2. PSR (株価売上高倍率)
PSR(Price Sales Ratio)は、時価総額が年間売上高の何倍かを示す指標です。利益が出ていない成長段階の企業の価値を測るのに役立ちます。
PSR (倍) = 時価総額 ÷ 年間売上高
- 見方: 数値が低いほど、売上規模に対して株価が割安と判断されます。ITベンチャーなど新興企業の評価で特に重視されます。
- 適した企業: 先行投資で赤字でも、売上が急成長している新興企業の評価に適しています。
まとめ
PERは株価の割安性を測る便利な指標ですが、それだけで投資判断をせず、PBRやPSRといった他の指標と組み合わせ、企業の事業内容や成長ステージを考慮して多角的に分析することが成功への鍵となります。
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